PERSONAL GYM / OWNER INCOME
パーソナルジムオーナーの年収は？1店舗の手取りと複数店舗化の試算
このページで扱うのは、雇われトレーナーではなく「ジムを開業したオーナー（経営者）」の年収です。検索で出てくる「パーソナルトレーナーの年収」の多くは従業員側の数字で、オーナーの収入とは仕組みが異なります。オーナーの年収は、自分でセッションを担当するか、経営に専念するか、何店舗持つかで変わります。会員30人のモデルケースで試算します。
- 兼トレーナー型
- 約588万円
- 経営専念型(1店舗)
- 約288万円
- 3店舗展開
- 約864万円
- 従業員トレーナー
- 約300〜400万円
監修: 山本貴大（店舗マーケティング専門家） ／ 公開日: 2026年6月1日
結論：オーナーの年収は「働き方」と「店舗数」で決まる
パーソナルジムオーナーの年収は、固定の相場があるわけではありません。オーナーが自分でセッションを担当すれば人件費が浮き、その分が取り分になります。経営に専念してトレーナーを雇えば、1店舗あたりの取り分は営業利益の範囲に収まり、複数店舗を持つことで積み上がっていきます。年収の土台になるのは1店舗の収益力です。利益率の考え方は パーソナルジムの利益率 にまとめています。
1店舗オーナーの年収シミュレーション
会員30人・月会費25,000円・月商75万円のモデルケース。働き方の違いで取り分が変わります。
オーナー兼トレーナー（1人運営）
- 月商
- ¥750,000
- 経費
- ▲¥260,000
- オーナーの取り分（月）
- ¥490,000
家賃・償却・水光熱・広告・その他（人件費を除く）
- 年間（税引前）
- 約588万円
- 手取り目安
- 約420〜450万円
オーナーが自分でセッションを担当する形。人件費を外部に払わないぶん、取り分は最も大きくなります。
オーナーは経営に専念（トレーナー1名雇用）
- 月商
- ¥750,000
- 経費
- ▲¥510,000
- オーナーの取り分（月）
- ¥240,000
トレーナー人件費25万円＋その他26万円
- 年間（税引前）
- 約288万円
- 手取り目安
- 役員報酬の設定による
営業利益の範囲で役員報酬を決めます。1店舗だけなら手取りは兼任型より小さく、複数店舗化で伸ばす前提の形です。
兼トレーナー型は取り分が大きい一方、オーナーがセッションに入るため担当できる会員数に上限があります。経営専念型は1店舗の手取りこそ小さいものの、複数店舗化で年収を伸ばす設計に向いています。
複数店舗で年収を伸ばす場合の試算
2店舗目以降は、店長となるトレーナーに現場を任せ、オーナーは各店の営業利益を積み上げます。経営専念型（1店舗あたり営業利益24万円）を基準にした試算が下の表です。あくまで単純試算で、店舗が増えるほど採用・品質管理・統括の手間が加わります。
| 店舗数 | 月間営業利益 | 年間（税引前） |
|---|---|---|
| 1店舗 | ¥240,000 | 約288万円 |
| 2店舗 | ¥480,000 | 約576万円 |
| 3店舗 | ¥720,000 | 約864万円 |
1店舗の運営が安定しないまま店舗を増やすと、赤字店を抱えて全体の年収が下がるリスクがあります。複数店舗化は、1店舗目で損益分岐点と継続率の設計を固めてからが原則です。
従業員トレーナーとオーナーの違い
「パーソナルジム 年収」で調べると、雇われトレーナーの給与水準が多く出てきます。オーナーになると収入の仕組みが変わるため、両者を分けて整理します。
| 従業員トレーナー | ジムオーナー | |
|---|---|---|
| 年収の目安 | 約300〜400万円 | 1店舗で約290〜590万円、複数店舗で拡大 |
| 収入の安定性 | 固定給で安定 | 会員数に連動して変動 |
| 収入の上限 | 給与体系の範囲 | 店舗数しだいで上振れ |
| 負うリスク | 低い（雇用される側） | 開業資金・赤字リスクを負う |
| 必要なもの | トレーニング技術 | 集客・経営・資金の設計 |
よくある質問
- Q. パーソナルジムオーナーの年収はいくらですか？
- オーナー自身がトレーナーを兼ねる1人運営の場合、会員30人のモデルケースで税引前約588万円が目安です。所得税・住民税・社会保険を引いた手取りは概ね420〜450万円程度になります。経営に専念してトレーナーを雇用する場合は、1店舗の営業利益ベースで約290万円からとなり、複数店舗化で積み上げる形です。
- Q. 従業員のパーソナルトレーナーとオーナーの年収は違いますか？
- 別物です。雇用されるパーソナルトレーナーの年収は固定給と歩合で約300〜400万円が一般的な水準とされます。オーナーは開業資金や赤字のリスクを負う代わりに、会員数と店舗数しだいで収入の上限が変わります。検索で出てくる「トレーナーの年収」の多くは従業員側の数字です。
- Q. パーソナルジムオーナーは複数店舗で年収を増やせますか？
- 増やせますが、単純な掛け算にはなりません。2店舗目以降は店長となるトレーナーに運営を任せ、オーナーは各店の営業利益を積み上げます。モデルケースでは3店舗で年間約864万円が試算上の目安ですが、採用・品質管理・統括の手間が増えるため、1店舗の運営を安定させてからの展開が前提です。
- Q. 開業して何か月で年収ベースに乗りますか？
- 会員獲得のペースしだいです。損益分岐点の会員数（モデルケースで約19人）を超えるまでは利益が出ず、オーナーの取り分も限られます。開業前から集客を仕込み、開業後3〜6か月で損益分岐点を超える設計が現実的な目安です。
- Q. 個人事業主と法人どちらが手取りは多いですか？
- 売上規模と役員報酬の取り方で変わります。1店舗・1人運営の段階では個人事業主のほうが手続きや税負担がシンプルです。複数店舗化や利益の拡大が見えてきた段階で法人化を検討すると、役員報酬や経費の設計で手取りを調整しやすくなります。
データ出典・注記
- 収支のモデルケースは15坪・会員30人・月会費25,000円を前提とし、立地・人員体制・単価設定により実数は変動します
- 従業員トレーナーの年収約300〜400万円は、求人情報や業界調査で示される一般的な水準の目安です。雇用形態・歩合・地域により幅があります
- 手取り額は所得税・住民税・社会保険・法人税の負担により変わります。個人事業主か法人かでも異なるため、具体的な試算は税理士・専門家にご確認ください
- 複数店舗の年間試算は1店舗あたり営業利益24万円を単純に乗じたもので、統括コスト・採用費・空室期間は含みません