PILATES / OWNER INCOME
ピラティススタジオオーナーの年収
ピラティススタジオのオーナー年収は、運営形態で変わります。オーナーが指導も兼ねる1人運営型で約500万円、スタッフを雇うグループ制で約600〜720万円、2〜3店舗に広げると1,000万円超も視野に入ります。年収の正体は営業利益＝オーナーの取り分です。利益率約28%を前提に、形態別の手取りと、年収を押し上げる4つのレバーを確認します。
- 1人運営
- 約540万円
- グループ制
- 約600〜720万
- 複数店舗
- 1,000万円超も
- 営業利益率
- 約28%
監修: 山本貴大（店舗マーケティング専門家） ／ 公開日: 2026年6月2日 ／ 数値は業界平均・目安
結論：年収は『営業利益＋自分の指導分』で決まる
オーナーの年収は、スタジオの営業利益と、オーナー自身が指導した分の人件費を合わせたものになります。会員ビジネスのため継続率が高く収益は安定しやすい一方、人件費が最大の変動費です。自分でレッスンに入るほど手取りは増え、規模を広げてスタッフに任せるほど総額は伸びますが利益率は下がる、という関係があります。回収の前提になる収益モデルの全体像は ピラティス開業の全体像 で確認できます。
運営形態別のオーナー年収モデル
営業利益をオーナーの取り分とした業界平均レンジの目安。立地・客単価・稼働率で変動します。
| 運営形態 | 前提 | 月商目安 | オーナー年収 |
|---|---|---|---|
| 1人運営型 | マット〜小規模マシン／オーナーが主に指導 | 約70万円/月 | 約540万円 |
| グループ制 | リフォーマー8台・会員120人・スタッフ雇用 | 約156万円/月 | 約576〜720万円 |
| 複数店舗（2〜3店） | オーナーは経営に専念・各店に店長を配置 | 約300万円〜/月 | 1,000万円超も |
- 1人運営型：人件費を自分が吸収するため、規模が小さくても手取りが残りやすい
- グループ制：オーナーが指導も兼ねると人件費が浮き、年収は上振れする
- 複数店舗（2〜3店）：売上は伸びるが、人件費と管理コストで利益率は下がりやすく変動が大きい
年収を左右する4つのレバー
LEVER 1
継続率（退会を減らす）
ピラティスは会員ビジネスで、月次継続率が70〜95%と高めです。退会を1か月分減らすだけで売上の土台が積み上がります。年収を支えるのは新規集客より、既存会員をどれだけ長く通わせられるかです。
LEVER 2
客単価（パーソナル・物販）
グループレッスンの月会費に、パーソナルセッションや上位プラン、ウェアや物販を重ねると客単価が上がります。マシン型は1対1や少人数で高単価を取りやすく、ここが年収の差になります。
LEVER 3
稼働率（空き枠を埋める）
スタジオの枠が埋まっているほど、同じ固定費から得られる売上が増えます。朝・昼・夜の時間帯設計と予約の取りやすさを整えると、稼働率が上がり利益率が改善します。
LEVER 4
人件費（自分が指導するか）
人件費は売上の25〜40%を占める最大の変動費です。オーナー自身がレッスンに入れば人件費を圧縮でき、手取りは増えます。一方で自分の時間は有限なので、規模拡大とのバランスを取る必要があります。
年収と開業資金・回収の関係
同じ年収でも、初期投資が小さいマット型と、1,000万円超のマシン型では、手元に残るまでの時間が違います。マシン型は回収に2〜5年かかるため、その間の年収は借入返済と並走します。年収の見通しは、開業資金をどう組むかと一体で考える必要があります。
開業資金の内訳と回収の前提は ピラティス開業資金の内訳と調達 に、少資本で年収を確保する進め方は 自宅・マットでの少資本開業 にまとめています。
よくある質問
- Q. ピラティススタジオオーナーの年収はいくらですか？
- 運営形態で変わります。オーナーが主に指導する1人運営型で約540万円、スタッフを雇うグループ制で約576〜720万円が目安です。2〜3店舗に増やすと1,000万円超も視野に入りますが、人件費と管理コストで利益率は下がりやすく、変動も大きくなります。
- Q. 1人運営とスタッフ雇用、どちらが手取りは多いですか？
- 規模が小さいうちは1人運営のほうが手取りは残りやすい傾向です。人件費を自分が吸収できるためです。会員数が増えて自分の指導枠が埋まり切ると、スタッフを雇って稼働を広げたほうが総額は伸びます。どこで雇用に切り替えるかが年収の分岐点になります。
- Q. 開業資金は何年で回収できますか？
- マシン型で2〜5年が目安です。営業利益率は業界平均で約28%、初期投資が大きいマシン型ほど回収に時間がかかります。回収期間は開業資金の大きさと利益率で決まるため、資金計画の段階で見通しを立てておくことが大切です。資金の内訳は開業資金の記事で確認できます。
- Q. 雇われインストラクターとオーナーでは収入はどう違いますか？
- 雇用されるインストラクターの年収は、勤務形態にもよりますが300〜400万円台が一つの目安です。オーナーは営業利益を取り分にできる一方、初期投資のリスクと運営の責任を負います。指導の対価で稼ぐか、事業の利益で稼ぐかという違いになります。
データ出典・注記
- 年収・利益率・継続率などの数値は、経済産業省「特定サービス産業実態調査」、業界誌 Fitness Business、各社公開情報をもとに 2026年5月時点で集約した業界平均・目安です
- オーナー年収は営業利益をオーナーの取り分とした試算で、立地・客単価・稼働率・人件費構成で実数は大きく変動します。特定の店舗の実績を示すものではありません
- 複数店舗のモデルは売上・利益の変動が大きく、店長人件費や管理コストの増加で利益率が下がる前提です
- 雇用されるインストラクターの年収目安は勤務形態・地域で変わります。実際の条件は各求人情報をご確認ください