YOGA / インストラクターの年収

ヨガインストラクターの年収はいくら？雇われからオーナー、養成講座まで

ヨガインストラクターの年収は、雇われや業務委託で働くうちは担当コマに応じたコマ給で、勤務形態にもよりますが約200〜400万円台が一つの目安です。独立して自分の教室を持つと、年収の数え方が「スタジオが払う給与」から「売上から経費を引いた自分の取り分」に変わり、1人運営で約400万円、専用スタジオのグループ制で約480〜550万円、養成講座を併設すると700万円超も視野に入ります。雇われの年収が頭打ちになるのは、自分が立てられるレッスン本数という時間の上限があり、しかもグループレッスンの単価が低いからです。その天井を破る道までを、モデルケースの金額で見ていきます。

まだ資格を取る前の段階なら、ヨガインストラクターになるにはで、RYT200の取り方・費用と開業の手続きを先に確認してください。

雇われ（コマ給）

約200〜400万

1人運営オーナー

約400万円

グループ制

約480〜550万

養成講座併設

700万円超も

監修: 山本貴大（店舗マーケティング専門家） ／　公開日: 2026年6月5日　／　数値はモデルケース・目安

雇われからオーナー、養成へ｜年収が積み上がる5つの段階

ヨガインストラクターの年収は、段階を踏むごとに積み上がります。注目したいのは、額そのものより「収入の源泉」が段ごとに移っていくことです。雇われのうちは、自分がレッスンに立った時間に対して支払われるコマ給が収入の源泉です。独立して教室を持つと、会員から毎月入る月会費というストック型の収入に変わります。さらに養成講座まで進むと、自分がレッスンに立たなくても入ってくる受講料が源泉になります。下の表は、独立の段階別に、収入の源泉と年収がどう変わるかを並べたものです。

収入の源泉が「コマ給 → 月会費 → 受講料」と移るほど、自分の労働時間と収入の結びつきがゆるみ、年収の天井が上がります。開業の総額や調達の組み立ては ヨガ教室の開業資金と内訳 に、自宅・マットで少資本から始める進め方は 自宅・マットでの少資本開業 にまとめています。ここからは、なぜ雇われの段で年収が頭打ちになるのかを掘り下げます。

雇われインストラクターの年収は、公的統計ではいくらか

ここまでの年収ラダーは当社のモデルケースですが、雇われの段については公的な統計があります。厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）が、賃金構造基本統計調査をもとに「スポーツインストラクター」の賃金を公表しています。この職業の別名には「ヨガ指導員」が含まれます。ただし job tag 自身が「必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません」と注記しており、ヨガ講師だけを取り出した数字ではありません。

本ページで雇われの目安を約200〜400万円台としているのに対し、この統計は442万円です。読み方に注意が要ります。賃金構造基本統計調査は雇用される労働者の賃金を調べたもので、業務委託や自営で受け取る報酬は入っていません。担当コマ数が少ない働き方や、他の仕事と掛け持ちする働き方は、この平均には反映されにくいということです。

そのうえで、同じ job tag が示す就業形態を見ると、この職業の輪郭が変わります。

出典は同 job tag「一般的な就業形態」。「この職業で実際に働いている人が多いと感じる『就業形態』」を尋ねた就業者へのWebモニター調査（2023年）で、合計が100%を超えるため構成比ではありません。

自営・フリーランスが52.9%で、正規の職員33.3%を上回っています。指導者として働く人の半分以上は、そもそも雇われていないということです。442万円という平均は、この職業のうち「雇われている側」だけを映した数字にすぎません。

だからこの統計は、自分の将来の年収を測る物差しとしては半分しか使えません。残りの半分、つまり自営で受け取る取り分がいくらになるかは、統計ではなく自分の教室の収支で決まります。次の節から、その構造を見ていきます。

働き方別に見ると、収入の出方はこう変わる

同じ「ヨガインストラクター」でも、雇われるのか、コマを請け負うのか、自分の生徒を持つのかで、収入の出方はまったく違います。先に自分がどの形にいるのか（これからどの形を選ぶのか）を決めないと、平均年収の数字は意味を持ちません。

数字がいちばん大きいのは自営・フリーランスで52.9%、次いで正規の職員・従業員が33.3%です。ただしこれは「何割がどの形か」を示す構成比ではありません。job tag はこの欄を「この職業で実際に働いている人が多いと感じる『就業形態』」と説明していて、8項目を足すと152.9%になります。就業者へのWebモニター調査（2023年）で、賃金の統計とは性質が違います。読めるのは、自営・フリーランスという形がこの職業でよく見られる、というところまでです。

表のうち、副業とオンラインには統計の区分がありません。ただし実際には、この2つを入口にする人がいます。会社員を続けながら週末だけ教える、あるいは対面のレッスンにオンラインを足して移動時間を減らす。どちらも小さく始められるぶん、次の段に進むまでの足場として使いやすい形です。オンラインに絞った教室の作り方はヨガ教室の開業で扱っています。

副業から始めるなら、本業の就業規則で副業が認められているかを先に確認してください。オンラインは場所の制約がなくなる代わりに単価が下がりやすいので、対面の補完として組むほうが現実的です。

年収の金額から逆算すると、何をすればいいかが決まる

「年収500万円は届くのか」「1,000万円は可能か」という形で考える人も多いはずです。ここまでの5段階を、金額の側から並べ直すと次のようになります。

この並べ方をすると、帯が上がるたびに「収入の出どころ」そのものが変わっていることが見えます。コマ給から月会費へ、月会費から受講料へ。同じ働き方のまま金額だけ上げていく道は、どこかで細くなります。

だから「年収500万円に届くか」という問いは、本ページのモデルで見るかぎり「自分の教室を持つかどうか」の問いに近づきます。1,000万円なら「教える人を育てる側に回るかどうか」です。雇われや業務委託のままでは絶対に届かない、という意味ではありません。金額の目標を立てる前に、その帯で求められる働き方を引き受けられるかを見てください。

この節のモデルケースはヨガに限った数字です。「インストラクターの平均年収」として出回る額が媒体ごとに大きく違う理由は、インストラクターの平均年収の読み方で、厚生労働省が同じページに並べている2つの数字をもとに整理しています。

なぜ雇われだと年収が頭打ちになるのか｜コマ給と「自分が立てられるレッスン数」

雇われ・業務委託のヨガインストラクターの収入は、突き詰めると「1コマあたりの単価 × 自分が立てたレッスンの本数」で決まります。ここに二つの上限がかかります。一つは、体はひとつしかないこと。準備や移動も含めると、質を保って1日に立てられるレッスンの本数には現実的な上限があり、これ以上はどれだけ需要があっても増やせません。もう一つは、グループレッスンの1コマ単価がもともと低めなこと。マンツーマンや少人数で高単価を取りにくいぶん、本数の上限と単価の低さが二重の天井になります。

この天井を超える道は、自分の時間からいったん収入を切り離すことです。方向は二つあります。一つは、独立して月会費で会員をストック化すること。自分がレッスンに立った分だけ入るコマ給から、会員が在籍している限り毎月入る月会費へと、収入の土台を組み替えます。もう一つは、自分がレッスンに立つのをやめて、教える人を育てる側に回ること。前の段の年収ラダーで、オーナーや養成講座併設の段に上がると年収が跳ねるのは、ここで収入の源泉が自分の時間から離れていくからです。

求人の平均年収は給与、独立の年収は経費を引いた取り分｜ヨガは経費が軽い

「ヨガインストラクター 年収」で調べると、求人サイトや資格スクールが示す雇われの平均年収が多く出てきます。独立を考えるとき、この数字をそのまま独立後の年収と比べると判断を誤ります。給与と取り分は、計算の土台が違うからです。ただヨガには独立側に有利な特徴があります。リフォーマーのような高額マシンを構えるピラティスと違い、マット中心なら大きな設備投資も償却もなく、経費が軽いぶん取り分が手元に残りやすいことです。何が違うのかを並べると、独立後にいくら残るかの見方が変わります。

独立後の取り分からは、所得税・住民税に加えて、雇われ時代は折半だった社会保険を自分で全額納めます。そのうえで、ヨガはマット中心なら経費が軽いため、同じ売上でも手元に残る割合が比較的高くなります。年収の見方は給与ではなく取り分ベースに切り替えるのが安全です。利益率としては何%なのか、損益分岐の会員数はどう出るのかという原価の分解は ヨガ教室は儲かるか（収益・損益分岐） にまとめています。ここでは個人の取り分（額）に絞って見ていきます。

自分の教室を持つと、毎月いくら手元に残るか

月会費6,000〜12,000円・モデルは9,000円。営業利益をオーナーの取り分とした税引前の目安で、客単価・稼働率・高単価メニューで変動します。

1人運営（月商50万円・経費17万円）

グループ制（月商90万円・経費64.8万円）

1人運営は経費が軽く取り分の比率が高い一方、自分が立てられるレッスン本数が天井になります。グループ制はスタッフを雇って枠を広げられますが、月会費の余剰だけでは年収が伸び切らず、指導対価と高単価メニューの上乗せが効いてきます。損益分岐（会員72人）の算出根拠や利益率の分解は 収益構造のページ を参照してください。

ヨガは踏み出しやすいが、低い天井に早く着く

独立後の年収は、開業した瞬間からモデル水準に乗るわけではなく、いったん下がってから回復するV字を描きます。ヨガでこのV字が浅くなるのは、自宅・マットなら初期投資が30万円台から始められ、借入も返済も軽いからです。下がる深さが浅く、損益分岐の会員数も低いため、勤務時代から大きく落ち込む前に黒字へ折り返しやすくなります。これがヨガの強みです。ただし、その先で別の壁にぶつかります。

とはいえ、開業した月から年収が出るわけではありません。日本政策金融公庫の 2025年度新規開業実態調査 では、開業から平均15.5か月が経った時点で、採算が黒字基調と答えた企業は67.0%、赤字基調は33.0%でした。1年強たっても、3社に1社はまだ赤字基調のまま走っています。

この調査は公庫が融資した企業のうち、融資時点で開業後1年以内だった企業が対象で、業種もヨガに限りませんが、立ち上げ期がどれくらい続くかの目安にはなります。固定費が軽く損益分岐の会員数が低いヨガは、本ページのモデルの前提ではこの期間を短くしやすい側ですが、ヨガ教室に限った実測値があるわけではありません。生活費を何か月分用意しておくかは、ここから逆算します。

年収の天井を破る最後の一手は、レッスンを売る働き方から教える人を育てる働き方へ移ること

ヨガで年収1,000万円級に届くかどうかは、自分がどれだけレッスンに立てるかではなく、自分の時間に縛られない収益をどれだけ作れるかで決まります。グループレッスンの月会費だけでは、会員を積んでも天井が早い。プライベートレッスンとワークショップで客単価を上げるのが第一歩で、その先にあるのがインストラクター養成講座です。受講料が最も高いだけでなく、「教える人を育てる」収益なので、自分がレッスンに立たなくても回ります。レッスンを売る働き方と、教える人を育てる働き方は、年収の伸び方がまったく違います。

ただし養成講座は、思い立ってすぐ開けるものではありません。RYT（全米ヨガアライアンス認定）を発行できる講座を開くには、Yoga Allianceへの学校（RYS）登録と、E-RYT500などの講師要件を満たすことが別途必要です。教室運営の実績と信頼が前提になるため、まず月会費の土台を固め、プライベートやワークショップで指導の評価を積んでから進むのが現実的です。どの資格をどの順で取るか、開業に資格が必須かどうかという判断は ヨガインストラクターになるには にまとめています。ここでは養成講座を「時間の切り売りから抜ける収益源」として位置づけるところまでにとどめます。

年収を落とす5つの失敗｜客単価の天井に早く着く罠

ヨガは初期投資が小さく始めやすい一方、月会費が低めなぶん、設計を誤ると「忙しいのに年収が伸びない」状態に陥りやすい業態です。どれも、取り分（手元に残る額）を静かに削っていく失敗です。自分の教室に当てはまるものがないか確認してみてください。

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  頭数だけ追って客単価が低いまま

  ヨガは月会費が低めの業態です。会員数だけ増やしても取り分は思うように伸びず、プライベートやワークショップで単価を重ねないと、忙しいのに年収が上がらない状態に陥ります。

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  空いた時間をすべてレッスンで埋める

  立てる本数を増やしても、1コマの単価が低いままなら手取りの伸びは小さく、単価を上げるための仕込みや高単価メニューを作る時間が消えます。時間の切り売りに張り付くほど、年収は早く天井に着きます。

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  コミュニティ・居場所づくりを後回しにする

  ヨガの継続理由は効果だけでなく「居場所」です。会員同士のつながりが薄いと、不満の声にならないまま静かに退会が進み、月会費の土台ごと痩せて取り分が落ちます。

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  高単価メニューを作らない

  グループの月会費だけでは、会員を積んでも年収の天井が早く来ます。プライベート・ワークショップ・養成講座という上乗せの柱を持たない限り、取り分は月会費の余剰に張り付いたままになります。

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  自分の人件費を原価に入れない値付け

  フリーランス感覚の低価格設定のままだと、教室として人を雇った瞬間に赤字になります。自分が指導する分も人件費として値付けに織り込まないと、規模を広げるほど取り分が減ります。

よくある質問

Q ヨガインストラクターの年収はいくらですか？

A 働き方で変わります。スタジオに雇われる・業務委託で受けるインストラクターは、勤務形態にもよりますが年収200〜400万円台が一つの目安です。独立して自分の教室を持つと、1人運営型で約400万円、専用スタジオのグループ制で約480〜550万円が目安になり、RYT養成講座を併設したり複数展開すると700万円超も視野に入ります。

Q 雇われとオーナーでは、年収の数え方はどう違いますか？

A 計算の土台が違います。雇われの年収はスタジオが払う給与（額面）で、社会保険や税は天引きされます。独立後の年収は「売上−経費＝自分の取り分」で、税・社会保険も自分で全額納めます。ヨガはリフォーマーのような高額マシンが要らず、マット中心なら経費が軽いため、ピラティスなどと比べると取り分が手元に残りやすいのが特徴です。求人サイトの平均年収は給与側の数字なので、独立後の取り分とそのまま比べることはできません。

Q 独立すると年収は上がりますか？

A うまく軌道に乗れば、雇われの約200〜400万円台から、1人運営で約400万円、グループ制で約480〜550万円へと上げられます。ただし開業直後は会員が積み上がるまで持ち出しが続くV字を通ります。ヨガは借入が軽くV字が浅いぶん立ち上げを粘りやすい一方、月会費が低く年収の天井が早く来るため、上限を伸ばすには高単価メニューや養成講座が欠かせません。

Q 1人運営とグループ制では、どちらが手取りは多くなりますか？

A 段階によって変わります。会員が少ないうちは、固定費が軽くオーナーがすべて指導する1人運営のほうが手取りは残りやすく、約400万円が目安です。会員が100人規模まで積み上がると、スタッフを雇って枠を広げられるグループ制が約480〜550万円と上回ります。ただしグループ制でも、月会費の余剰（会員100人で月約25万円）だけではこの水準に届かず、オーナーの指導対価と高単価メニューの上乗せが前提になります。

Q 開業して何年で年収が出ますか？

A 会員の積み上がりしだいです。グループ制スタジオのモデルケースでは、固定費を回収できる損益分岐が会員72人で、そこを超えるまでは持ち出しが続きます。会員100人前後まで積み上がると約480〜550万円の水準が見えてきます。固定費が小さく借入も軽い業態なので、立ち上げ期を粘りやすく、ピラティスのようにマシン返済と並走する業態より年収が出るまでの期間は短くなりやすいです。

Q 養成講座（RYT）を開くと収入は増えますか？

A 年収700万円超の水準を支える、最高単価の収益源になり得ます。自分がレッスンに立ち続ける限り収入は自分の時間に縛られますが、養成講座は「教える人を育てる」収益なので、労働時間の天井から抜けられるのが大きな違いです。ただしRYT（全米ヨガアライアンス認定）を発行できる講座を開くには、Yoga Allianceへの学校（RYS）登録と、E-RYT500などの講師要件を満たすことが別途必要です。受講料は高めでも登録・指導実績・信頼が前提になるため、まず教室運営を軌道に乗せてから検討するのが現実的です。

Q フリーランスのインストラクターから教室開業に移るタイミングは？

A 担当コマがほぼ埋まり、指名の生徒が一定数ついた時期が一つの目安です。自分のクラスに固定で通う生徒が20〜30人見えていれば、自宅・レンタルなど固定費を抑えた形なら開業初月から売上の土台になります。専用スタジオの固定費（モデルケースで月64.8万円）を賄うには足りない人数なので、その場合はさらに上積みが必要です。ゼロから集客を始めるより立ち上げ期が大幅に短くなるため、雇われ・業務委託の間に「自分の生徒」を育てておくことが最大の開業準備になります。

データ出典・注記

• 雇われ・業務委託インストラクターの年収約200〜400万円台は、当社が置いた目安です。雇用形態・担当コマ数・地域により幅があります。公的統計としては、厚生労働省の職業情報提供サイトjob tag「スポーツインストラクター」（職業別名に「ヨガ指導員」を含む）が平均年収442万円・平均年齢38.3歳・月間労働時間165時間・時給2,142円（短時間労働者は1,687円）を示しています（令和7年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成）。求人賃金 月額23.7万円・有効求人倍率1.01倍は令和7年度のハローワーク求人統計（2026年8月27日に確認。前年度の22.5万円・1.17倍から更新されていました）、就業者数120,470人は令和2年国勢調査によります。就業形態は同サイト「一般的な就業形態」で、これは「この職業で実際に働いている人が多いと感じる『就業形態』」を尋ねた就業者へのWebモニター調査（2023年）です。賃金統計とは取得方法も年次も異なり、合計が100%を超えるため構成比ではありません。job tag 自身が「必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません」と注記しており、ヨガ講師に限定した統計ではありません。また賃金構造基本統計調査は雇用される労働者が対象で、自営・業務委託の報酬は含みません。時給は、一般労働者が残業代・賞与を含む額、短時間労働者が所定内の額（残業代・賞与を含まない）で定義が異なります
• オーナーの年収は営業利益をオーナーの取り分とした税引前の試算（所得税・住民税・社会保険料を差し引く前の事業所得ベース）で、1人運営型は月商約50万円、グループ制は会員100人・月商約90万円・固定費64.8万円のモデルケースを前提とします。客単価・稼働率・高単価メニューの構成で実数は大きく変動し、特定の店舗の実績を示すものではありません
• グループ制の損益分岐（会員72人）は月会費9,000円・固定費648,000円/月のモデルケースに基づきます。1人運営型は固定費がさらに小さいため損益分岐はこれより下がります。算出の詳細と利益率の分解は収益構造のページにまとめています
• 会員100人・月会費9,000円のとき、月会費収入だけの余剰は月約25万円（年約302万円）です。年収約480〜550万円は、これにオーナーの指導対価とプライベート・ワークショップなどの高単価メニューを加えた水準です
• 簡易利益率約28%はオーナー報酬・減価償却を差し引く前の当社モデルの値で、人件費をすべて費用計上した後の会計上の営業利益率とは前提が異なります。後者はJ-Net21（中小機構）「業種別開業ガイド ヨガ教室」の標準財務比率で約5.4%（売上高粗利益率29.9%）です。この比率は「他に分類されない専門サービス業」に分類される企業のうち黒字企業の財務データを集計したもの（出典: 東京商工リサーチ「TSR中小企業経営指標」）で、赤字企業は母集団に含まれません
• 開業から平均15.5か月時点の採算状況（黒字基調67.0% / 赤字基調33.0%、n=2,043）は、日本政策金融公庫総合研究所「2025年度新規開業実態調査」（調査時点2025年8月）によります。調査対象は同公庫国民生活事業が2024年4月から9月に融資した企業のうち融資時点で開業後1年以内の企業（不動産賃貸業を除く）で、全業種が対象です。ヨガ教室に限定した統計ではなく、また融資を受けた開業者が母集団である点にご注意ください
• 初期投資30万〜800万円、月会費6,000〜12,000円は、公開情報を参考にしながら当社がこのモデルのために置いた前提値で、第三者が同じ数値を検算できる集計元はありません。回収期間は営業形態で開きがあります。自宅・マット型は初期投資が小さいため数か月〜1年程度、専用スタジオで800万円規模まで投じた場合は、グループ制モデルの月会費余剰（年約302万円）で割り戻して3年程度が目安です（業態hubの「約1〜3年」・開業資金ページの記載と同じ前提）
• Yoga Alliance認定のRYT登録につながる養成講座を開くには、全米ヨガアライアンス（Yoga Alliance）の学校（RYS）登録が必要で、RYS 200のリードトレーナーにはE-RYT 500の保有が求められます