YOGA / インストラクターの年収

ヨガインストラクターの年収はいくら？雇われからオーナー、養成講座までの実額

ヨガインストラクターの年収は、雇われや業務委託で働くうちは担当コマに応じたコマ給で、勤務形態にもよりますが約200〜400万円台が一つの目安です。独立して自分の教室を持つと、年収の数え方が「スタジオが払う給与」から「売上から経費を引いた自分の取り分」に変わり、1人運営で約400万円、専用スタジオのグループ制で約480〜550万円、養成講座を併設すると700万円超も視野に入ります。雇われの年収が頭打ちになるのは、自分が立てられるレッスン本数という時間の上限があり、しかもグループレッスンの単価が低いからです。その天井を破る道までを、モデルケースの実額で見ていきます。

雇われ（コマ給）

約200〜400万

1人運営オーナー

約400万円

グループ制

約480〜550万

養成講座併設

700万円超も

監修: 山本貴大（店舗マーケティング専門家） ／　公開日: 2026年6月5日　／　数値はモデルケース・目安

なぜ雇われだと年収が頭打ちになるのか｜コマ給と「自分が立てられるレッスン数」

雇われ・業務委託のヨガインストラクターの収入は、突き詰めると「1コマあたりの単価 × 自分が立てたレッスンの本数」で決まります。ここに二つの上限がかかります。一つは、体はひとつしかないこと。準備や移動も含めると、質を保って1日に立てられるレッスンの本数には現実的な上限があり、これ以上はどれだけ需要があっても増やせません。もう一つは、グループレッスンの1コマ単価がもともと低めなこと。マンツーマンや少人数で高単価を取りにくいぶん、本数の上限と単価の低さが二重の天井になります。

この天井を超える道は、自分の時間からいったん収入を切り離すことです。方向は二つあります。一つは、独立して月会費で会員をストック化すること。自分がレッスンに立った分だけ入るコマ給から、会員が在籍している限り毎月入る月会費へと、収入の土台を組み替えます。もう一つは、自分がレッスンに立つのをやめて、教える人を育てる側に回ること。前の段の年収ラダーで、オーナーや養成講座併設の段に上がると年収が跳ねるのは、ここで収入の源泉が自分の時間から離れていくからです。

自分の教室を持つと、毎月いくら手元に残るか

月会費6,000〜12,000円・モデルは9,000円。営業利益をオーナーの取り分とした税引前の目安で、客単価・稼働率・高単価メニューで変動します。

1人運営は経費が軽く取り分の比率が高い一方、自分が立てられるレッスン本数が天井になります。グループ制はスタッフを雇って枠を広げられますが、月会費の余剰だけでは年収が伸び切らず、指導対価と高単価メニューの上乗せが効いてきます。損益分岐（会員72人）の算出根拠や利益率の分解は 収益構造のページ を参照してください。

年収の天井を破る最後の一手は、レッスンを売る働き方から教える人を育てる働き方へ移ること

ヨガで年収1,000万円級に届くかどうかは、自分がどれだけレッスンに立てるかではなく、自分の時間に縛られない収益をどれだけ作れるかで決まります。グループレッスンの月会費だけでは、会員を積んでも天井が早い。プライベートレッスンとワークショップで客単価を上げるのが第一歩で、その先にあるのがインストラクター養成講座です。受講料が最も高いだけでなく、「教える人を育てる」収益なので、自分がレッスンに立たなくても回ります。レッスンを売る働き方と、教える人を育てる働き方は、年収の伸び方がまったく違います。

ただし養成講座は、思い立ってすぐ開けるものではありません。RYT（全米ヨガアライアンス認定）を発行できる講座を開くには、Yoga Allianceへの学校（RYS）登録と、E-RYT500などの講師要件を満たすことが別途必要です。教室運営の実績と信頼が前提になるため、まず月会費の土台を固め、プライベートやワークショップで指導の評価を積んでから進むのが現実的です。どの資格をどの順で取るか、開業に資格が必須かどうかという判断は ヨガ開業に必要な資格 にまとめています。ここでは養成講座を「時間の切り売りから抜ける収益源」として位置づけるところまでにとどめます。

よくある質問

Q. ヨガインストラクターの年収はいくらですか？

働き方で変わります。スタジオに雇われる・業務委託で受けるインストラクターは、勤務形態にもよりますが年収200〜400万円台が一つの目安です。独立して自分の教室を持つと、1人運営型で約400万円、専用スタジオのグループ制で約480〜550万円が目安になり、RYT養成講座を併設したり複数展開すると700万円超も視野に入ります。

Q. 雇われとオーナーでは、年収の数え方はどう違いますか？

計算の土台が違います。雇われの年収はスタジオが払う給与（額面）で、社会保険や税は天引きされます。独立後の年収は「売上−経費＝自分の取り分」で、税・社会保険も自分で全額納めます。ヨガはリフォーマーのような高額マシンが要らず、マット中心なら経費が軽いため、ピラティスなどと比べると取り分が手元に残りやすいのが特徴です。求人サイトの平均年収は給与側の数字なので、独立後の取り分とそのまま比べることはできません。

Q. 独立すると年収は上がりますか？

うまく軌道に乗れば、雇われの約200〜400万円台から、1人運営で約400万円、グループ制で約480〜550万円へと上げられます。ただし開業直後は会員が積み上がるまで持ち出しが続くV字を通ります。ヨガは借入が軽くV字が浅いぶん立ち上げを粘りやすい一方、月会費が低く年収の天井が早く来るため、上限を伸ばすには高単価メニューや養成講座が欠かせません。

Q. 1人運営とグループ制では、どちらが手取りは多くなりますか？

段階によって変わります。会員が少ないうちは、固定費が軽くオーナーがすべて指導する1人運営のほうが手取りは残りやすく、約400万円が目安です。会員が100人規模まで積み上がると、スタッフを雇って枠を広げられるグループ制が約480〜550万円と上回ります。ただしグループ制でも、月会費の余剰（会員100人で月約25万円）だけではこの水準に届かず、オーナーの指導対価と高単価メニューの上乗せが前提になります。

Q. 開業して何年で年収が出ますか？

会員の積み上がりしだいです。グループ制スタジオのモデルケースでは、固定費を回収できる損益分岐が会員72人で、そこを超えるまでは持ち出しが続きます。会員100人前後まで積み上がると約480〜550万円の水準が見えてきます。固定費が小さく借入も軽い業態なので、立ち上げ期を粘りやすく、ピラティスのようにマシン返済と並走する業態より年収が出るまでの期間は短くなりやすいです。

Q. 養成講座（RYT）を開くと収入は増えますか？

年収700万円超の水準を支える、最高単価の収益源になり得ます。自分がレッスンに立ち続ける限り収入は自分の時間に縛られますが、養成講座は「教える人を育てる」収益なので、労働時間の天井から抜けられるのが大きな違いです。ただしRYT（全米ヨガアライアンス認定）を発行できる講座を開くには、Yoga Allianceへの学校（RYS）登録と、E-RYT500などの講師要件を満たすことが別途必要です。受講料は高めでも登録・指導実績・信頼が前提になるため、まず教室運営を軌道に乗せてから検討するのが現実的です。

Q. フリーランスのインストラクターから教室開業に移るタイミングは？

担当コマがほぼ埋まり、指名の生徒が一定数ついた時期が一つの目安です。自分のクラスに固定で通う生徒が20〜30人見えていれば、自宅・レンタルなど固定費を抑えた形なら開業初月から売上の土台になります。専用スタジオの固定費（モデルケースで月64.8万円）を賄うには足りない人数なので、その場合はさらに上積みが必要です。ゼロから集客を始めるより立ち上げ期が大幅に短くなるため、雇われ・業務委託の間に「自分の生徒」を育てておくことが最大の開業準備になります。