YOGA / PROFIT

ヨガ教室は儲かる？利益率と収益構造の現実

ヨガ教室の収益は「会員数 × 月会費」ですが、少人数のグループレッスンは1クラスの定員と開けるクラス数に限りがあり、会員数そのものに天井があるのが他業態との違いです。月会費9,000円・会員100人のモデルケースで、損益分岐は約72人、オーナーが指導に立つ前提の簡易利益率は約28%（会計上の業界指標はこれよりずっと低く出ます）。儲かるかどうかを、利益率の数字の前提から客席の天井まで、費目別に分解します。

簡易利益率（控除前）

約28%

会計上の業界指標

約5.4%

損益分岐

会員約72人

1クラス定員

8〜15人

監修: 山本貴大（店舗マーケティング専門家） ／　公開日: 2026年6月9日　／　数値はモデルケースの目安で、収益を保証するものではありません

会員を増やしても青天井に儲からないのはなぜか｜少人数グループの客席の天井

ヨガ教室の利益率を語るうえで外せないのが、売上に物理的な上限があることです。少人数のグループレッスンは、1クラスに入れる人数も、1日に開けるクラスの本数も限られます。会員が週に何回通うかにも限度があります。この3つの掛け算で、1店舗が抱えられる会員数には自然な天井が生まれます。会員を増やせばいくらでも売上が伸びる、という業態ではありません。

この「客席の天井」が、24時間ジムのような業態との決定的な違いです。無人で会員を装置に積み上げる 24時間ジムの収益構造 は、スタッフの人時に売上が比例しないため、坪あたりの会員を増やすほど利益率が上がっていきます。対してヨガは、講師がレッスンに立つ時間にそのまま売上がひもづく労働集約の業態です。だから利益率は「客席を満たすまで上げて、その先は客単価か客席に縛られない収益で伸ばす」という二段構えで考えます。会員を青天井に増やせる前提で資金計画を組むと、現実の天井とのギャップで赤字が長引きます。

講師謝金はクラスを開くほど増える変動費｜定員割れクラスをどう畳むか

ヨガのコスト構造でいちばん管理が効くのが、講師謝金です。家賃や設備の償却が「開いていても閉じていてもかかる固定費」なのに対し、外部講師の謝金はクラスを1本開くごとに発生する変動費です。モデルケースの固定費64.8万円の中でも、講師の人件費は最も大きな費目です。ここが変動費だという点に、ヨガ固有の利益率の動かし方が隠れています。

だから、利益率を上げる最大のレバーは「定員割れクラスの統合」になります。たとえば平日昼に4人ずつしか入らない2つのクラスがあるとき、これを定員に近い1クラスへまとめれば、参加者をほとんど取りこぼさずに講師謝金を1本ぶん丸ごと減らせます。クラスが1本減っても、会員はもう一方の時間帯へ移ってくれることが多く、にぎわいが生まれて体験者の入会率まで上がります。売上を落とさずにコストだけを下げる、数少ない打ち手です。

逆に、利益が苦しいときに「とりあえずクラスを増やして集客しよう」と本数を足すのは、ヨガでは典型的な悪手です。埋まっていない時間帯に1本足すたびに、稼働率が下がり、講師謝金だけが積み上がります。客席を埋めるのが先、本数を足すのは人気の時間帯が埋まり切ってから、という順番を崩さないことが、利益率を守る基本になります。固定費型でコストを削れない24時間ジムとは、利益率の手綱の握り方が逆だという点を押さえておきます。

月会費・会員数・固定費を自分の計画に置き換えて、損益分岐の会員数を確かめられます（プリセットはピラティス／ヨガ共通の目安です）。客席の天井を意識して、表に出した150〜250人の上限のなかで、何人まで埋められそうかをあわせて見積もってください。使い方の詳細は 収支シミュレーターのページ にまとめています。

よくある質問

Q. ヨガ教室は何人会員がいれば黒字ですか？

固定費の水準で変わります。月会費9,000円・固定費約65万円（人件費・家賃・広告など）のモデルケースでは、損益分岐はおよそ会員72人です。レンタルスタジオで家賃を抑えれば、損益分岐の会員数はさらに下がります。

Q. ヨガ教室の利益率はどのくらいですか？

モデルケース（月会費9,000円・会員100人）では約28%ですが、これはオーナー自身が指導に立ち、自分の指導対価や減価償却を差し引く前の簡易的な利益率です。会計上の営業利益率とは前提が異なります。J-Net21（中小機構）のヨガ教室の標準財務比率では営業利益率は約5.4%とされており、本モデルは業界平均より高く出ます。実際は稼働率・客単価・固定費で大きく変わります。

Q. なぜ利益率が28%と5.4%で大きく違うのですか？

差は「オーナー自身がレッスンに立つ労働の対価を費用に入れているかどうか」です。本記事の約28%は、オーナーの指導分の人件費を引く前の数字で、自分が講師を兼ねる小さな教室では高めに出ます。一方、J-Net21（中小機構）が示すヨガ教室の会計上の営業利益率は約5.4%で、人件費をすべて費用計上した後の数字です。どちらが正しいというより、何を引いた後の利益率かが違います。

Q. ヨガ教室で大きく稼ぐにはどうすればいいですか？

グループレッスンは、クラスの定員・開催本数・会員の受講頻度に制約されるため、1店舗の売上には現実的な上限があります。客席を埋め切ったあとに伸ばすには、プライベートレッスン・ワークショップ・養成講座・オンラインなど、客席の上限に縛られない収益を足すのが定石です。オーナー個人の手取りを増やす具体的なメニューの組み方は年収のページで扱います。

Q. 自前スタジオとレンタルスタジオ、どちらが儲かりますか?

一概には言えません。レンタルは固定費（家賃）を抑えられるため損益分岐の会員数が低く、少人数でも黒字にしやすい一方、専有時間や世界観づくりに制約があります。自前スタジオは固定費が重い代わりに、ブランドと体験で客単価と継続率を上げやすくなります。会員数の見込みと固定費のバランスで選びます。

Q. オンラインレッスンは収益になりますか？

客席の天井に縛られにくい収益として有力な選択肢です。スタジオの座席定員と違い、オンラインは同時に参加できる人数の制約が小さく、録画配信なら開催本数の制約も受けにくくなります（ただし配信環境や運営対応は別途必要です）。単価は対面より低くなりがちですが、遠方の受講者や通えなくなった元会員の受け皿になり、退会の代わりにオンライン会員へ移ってもらう「降りる先」としても機能します。まず対面の補完として小さく始めるのが現実的です。

Q. クラスの本数を増やせば売上は増えますか？

埋まっていないうちに増やすと逆効果です。講師謝金はクラス本数に連動して増えるため、定員割れのクラスを増やすほど稼働率が下がり、コストだけが積み上がります。1クラスの埋まり方を先に高め、人気の時間帯が埋まり切ってから本数を足すのが順番です。