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24H GYM / PROFIT

24時間ジムは儲かる?利益率と収益構造の現実

24時間ジムは、家賃やマシンの償却といった重い固定費が先にかかり、無人で人件費を抑えているぶん変動費がほとんどない固定費型のビジネスです。月会費8,500円・固定費約230万円のモデルで損益分岐は会員約270人、人件費を抑えた簡易営業利益率は約28%になります(会計上の業界指標はこれよりずっと低く出ます)。装置を会員でどれだけ埋められるかで利益が決まる業態として、儲かるかを利益率の数字の前提から坪効率まで分解します。

簡易営業利益率(控除前)
約28%
会計上の業界指標
約6.7%
損益分岐
会員約270人
坪あたり会員
約10人

監修: 山本貴大(店舗マーケティング専門家) / 公開日: 2026年6月4日 / 数値はモデルケースの目安で、収益を保証するものではありません

24時間ジムの利益率は「無人だから高く見える」|簡易28%と会計上6.7%の前提差

「無人ジムは利益率が高い」とよく言われます。スタッフを朝夕だけにして人件費を売上の1割前後(約12%)まで抑えられるため、売上に対して残る比率が高めに出るのは確かです。ただしこの数字には大きな前提があります。人件費を抑えた簡易営業利益率は約28%でも、それはマシン・内装・24時間セキュリティという重い初期投資の減価償却や、借入の返済を差し引く前の数字だという点です。

同じ24時間ジムを会計の物差しで見ると、数字はぐっと下がります。J-Net21(中小機構)が示すフィットネスクラブの損益イメージでは、営業利益率は約6.7%です。こちらは、重い装置の償却まで費用計上した後の水準です。28%と6.7%は矛盾しているのではなく、装置をどれだけ会員の利用で回収できているかを勘定に入れたかどうかで、これだけ景色が変わるということです。無人で人件費が低い業態ほど、この「高く見える簡易値」と「装置を引いた後の手残り」の差が大きくなります。業態を問わないジム経営の利益率の水準と考え方は、経営の総論ページで業態横断に整理しています。

よく見る簡易利益率

約28%

無人で人件費が低い前提。マシン・内装・セキュリティの償却や返済を引く前の数字で、高めに出ます

会計上の業界指標

約6.7%

重い装置の償却まで費用計上した後の営業利益率(J-Net21 フィットネスクラブ)

本ページでは、無人で人件費を抑えた簡易利益率で収益構造を分解します。そのうえで、24時間ジムに特有の「固定費型ゆえのレバレッジ」と「重い初期投資の回収」「坪効率」に絞って読み解きます。開業に必要な資金の総額・内訳は 24時間ジムの開業資金 、開業の全体像は 24時間ジム開業のページ で扱います。

損益分岐270人の前と後で、利益の景色が反転する|固定費型のレバレッジ

24時間ジムの利益率を語るうえで外せないのが、無人運営ゆえに変動費がほとんど無いことです。会員が1人増えても、その人のために増えるコストはほぼありません。だから損益分岐の約270人を超えると、会員1人の月会費8,500円が、ほぼ丸ごと営業利益に積み上がっていきます。逆に届かなければ、24時間ぶんの光熱費とマシンの償却が、わずかな売上の上に丸ごとのしかかります。同じ業態でも、損益分岐の手前と先では経営の景色がまったく違う、という固定費型のレバレッジが、この業態の利益率の正体です。

このレバレッジの効き方は、ほかの業態と並べると輪郭がはっきりします。下の表は、儲かる仕組みとぶつかる壁を、収益構造の型ごとに整理したものです。同じ「会員制ジム」でも、利益が伸びる理屈とつまずく場所が型によって違います。

収益構造の型 単価感 利益が伸びる仕組み ぶつかる壁
固定費レバレッジ型 24時間ジム(本ページ) 中単価(月8,500円前後) 無人で変動費がほぼ無く、装置を会員で埋めるほど損益分岐の先で利益が跳ねる 重い初期投資の回収と、坪あたり会員数で固定費を割り切れるか
薄利多売型 コンビニジム 低単価(月3,000円前後) 大量の会員を集め切れるかで損益分岐に届く 1人あたりの利益が薄く、商圏の集客力が天井になる
客席の天井型 ヨガ・インドアゴルフなど 中〜高単価 客席や打席が埋まるまでは売上が伸びる 定員や席数で物理的に頭打ちになる

薄利多売のコンビニジムの収益構造は、低単価ゆえに必要な会員数が多く、その頭数を集め切れる商圏の集客力が天井になります。客席に上限があるヨガ教室の収益構造は、定員と開けるクラス数で物理的に頭打ちになります。これに対して24時間ジムは、中単価の月会費を、装置を会員で埋めるほど利益に変えられる固定費レバレッジ型です。だから次の章からの収支も、会員数を青天井に増やす話ではなく、「重い固定費をどこから会員で割り切れるか」「レバレッジが効き始める帯にどう乗せるか」という視点で読みます。

会員数別の月次収支と、レバレッジが効き始める帯

月会費8,500円・固定費約230万円/月(家賃・マシン償却・24時間光熱費・省人化した人件費・広告ほか)のモデルケース。損益分岐は約270人で、固定費は立地・坪数・マシン構成・FC本部の有無で変わります。

会員数 月商 簡易営業利益(月)
200人 1,700,000円 −595,000円
270人(損益分岐) 2,295,000円 0円
350人 2,975,000円 680,000円
450人 3,825,000円 1,530,000円
550人 4,675,000円 2,380,000円

損益分岐の約270人を境に、利益の伸び方が一段変わります。270人までは固定費を埋めるための会員で、ここを超えてから先が、会員1人の月会費がほぼ丸ごと利益に乗る「レバレッジが効き始める帯」です。表の350人・450人と進むほど、増えた会員数に比例ではなく加速して利益が積み上がるのが、固定費型の特徴です。開業から損益分岐までの期間をどれだけ短くし、その先のレバレッジ帯にどこまで届かせるかが、回収の早さを決めます。なお簡易営業利益は、重い初期投資の減価償却・借入返済・税・オーナー報酬を差し引く前の値です。

自分の数字で試算する|収支シミュレーター

月会費・会員数・固定費を入れると、月商・簡易営業利益・利益率・損益分岐の会員数を試算します。数値は自由に変更できます。業態プリセットは小規模・安定稼働時のモデルケースで、業界平均ではありません(公的指標ではフィットネス業の営業利益率は低く、赤字も珍しくありません)。

月商
固定費 合計
簡易営業利益(月)
簡易営業利益率
損益分岐の会員数
簡易営業利益(年・参考)

この試算は入力値に基づく簡易計算です。表示する「簡易営業利益」は、オーナー自身の報酬・借入の元本返済・税金・初期投資の回収・設備の減価償却を差し引く前の値で、実際の手残りより高く出ます(人件費にオーナー報酬を含めると利益は下がります)。損益分岐の会員数は、入力した固定費を回収するための人数で、オーナーの生活費・借入返済・税・初期投資の回収は含みません。年間の数値は同じ会員数・単価・費用が12か月続く前提です。投資回収期間は算出していません。実際は立地・客単価・稼働率・季節変動・採用状況で大きく変わり、売上・利益を保証するものではありません。損益分岐会員数 = 固定費 ÷ 1会員あたり貢献利益〔(月会費+物販等)×(1−変動費率)〕で算出しています。

会員数・月会費・固定費を自分の計画に置き換えて、損益分岐の会員数と、その先でレバレッジがどう効くかを確かめられます。固定費を重くするほど損益分岐が後ろにずれる感覚も、数字で見ておくと物件選びの判断が変わります。使い方の詳細は 収支シミュレーターのページ にまとめています。

重い初期投資の回収が、見かけの利益率と実際の手残りを分ける

24時間ジムは、マシンを充実させた30〜50坪の内装に、24時間動く入退館・防犯のセキュリティまで揃える装置産業です。自力で開業しても初期投資は3,000万円台からが目安で、FC型では8,000万円から1億円規模になることもあります。この初期投資の減価償却が、毎月の固定費の中で大きな比重を占めます。簡易営業利益率の約28%が高く見えても、その償却と借入の返済を引いた後の手残りは、ぐっと薄くなります。これが、無人で人件費が低いのに「思ったほど現金が残らない」と感じる正体です。

だから、利益率の数字は「見かけ」と「手残り」を分けて読みます。レバレッジが効いて簡易利益が出ていても、回収が終わるまでは、その多くが装置への返済に回ります。投資回収には3〜7年が目安で、客席や打席の上限が先に来るヨガのような業態(回収1〜3年)よりも重いのが、装置産業としての宿命です。逆に言えば、回収さえ進めば、固定費型のレバレッジがそのまま手残りに変わっていきます。重い初期投資を「いつまでに・何で回収するか」を、開業前に資金計画の中で握っておくことが、利益率を絵に描いた餅にしない条件になります。

初期投資の総額・費目別の内訳・抑え方や、創業融資・補助金を含めた資金の組み方は 24時間ジムの開業資金 で詳しく扱います。本ページは、その重い初期投資が利益率と回収にどう効くかという視点に絞ります。

坪あたり会員数で、重い固定費を割り切れるかを開業前に判断する

家賃とマシンという重い固定費を会員で割り切れるかは、坪あたり会員数で見当がつきます。24時間ジムの目安は坪あたり約10人。これに坪数を掛けた数が、その店で現実的に抱えられる会員数のおおよその天井になります。これを損益分岐の約270人と突き合わせると、その物件で利益が残せるかが、契約の前に判断できます。下の表は、坪数ごとの会員数の天井目安と、損益分岐に対する余力を並べたものです。

坪数 会員数の天井目安(坪×約10人) 損益分岐270人に対する余力
20坪 約200人 損益分岐に約70人届かず、満員でも固定費を割り切れない
27坪 約270人 満員でようやく損益分岐。余力がなく回収が遅れやすい
30坪 約300人 損益分岐+約30人。レバレッジ帯に乗せる余地がある
40坪 約400人 損益分岐+約130人。レバレッジ帯に乗せる余地がある
50坪 約500人 損益分岐+約230人。レバレッジ帯に乗せる余地がある

坪数を上げれば天井は上がりますが、家賃とマシンという固定費も同時に重くなり、損益分岐そのものが後ろへずれます。だから判断は、坪数×10の天井が損益分岐をしっかり上回り、なおかつその会員数を商圏の人口と通行量で本当に集め切れるか、の二段で行います。先に好条件の物件を押さえてから会員数を祈る順番では、坪効率が目安に届かないまま重い固定費だけが残ります。物件を決める前に、坪数と商圏の集客力を突き合わせて損益分岐の現実性を確かめておくことが、後から動かせない利益率の上限を守ります。

利益率が崩れる起点と、稼働を保つために減らせない固定費

24時間ジムの利益率がゼロや赤字に沈むときには、共通した起点があります。いずれも、固定費型のレバレッジが裏目に出る形で起きます。利益が跳ねる仕組みは、損益分岐を割ると赤字も跳ねる仕組みでもあるからです。まず崩れ方の構造を押さえ、そのうえで、稼働を保つために減らせない固定費と、見直せる固定費を分けて考えます。

  • 継続率が落ちて、レバレッジ帯から会員数が逆戻りする

    固定費型は、損益分岐の約270人を割った瞬間に、24時間ぶんの光熱費とマシンの償却が丸ごと赤字へ変わります。会員1人の月会費がほぼそのまま利益に乗るのと同じ勢いで、退会で会員数が逆戻りすると赤字が膨らみます。利益が跳ねる仕組みは、そのまま赤字も跳ねる仕組みでもあります。

  • 坪効率が目安に届かず、重い固定費を会員で割り切れない

    家賃とマシンという重い固定費は、坪あたりの会員数で割って初めて利益になります。坪あたり会員が目安の約10人に届かない店は、同じ売上でも固定費の比率が高く、損益分岐の先へ抜けにくくなります。立地と坪数の選択が、後からは動かしにくい利益率の上限を決めます。

  • 24時間稼働の光熱費とマシン償却で、固定費の比率がじわじわ上がる

    24時間動かす業態は、電気代も設備の傷みも止まりません。マシンの台数を増やすほど償却が重くなり、会員数が伸びないまま固定費だけが膨らむと、簡易利益率は高く見えても手残りが薄くなります。装置をどれだけ会員の利用で回収できているかが、率の実態を決めます。

  • 値下げ競争に乗って、固定費型の限界利益をそのまま削る

    無人の固定費型では、損益分岐を超えた会員1人の月会費がほぼ丸ごと利益です。だから値下げは、その丸ごとの利益を直接削る打ち手になります。月会費を500円下げると、会員400人なら月20万円・年240万円の利益が消えますが、値下げで会員が同じだけ増える保証はありません。レバレッジを失うほうが痛手になりがちです。

崩れる起点が分かると、コストの手の入れ方も見えてきます。利益が苦しいときに清掃・防犯・マシン保守を削るのは、装置産業の信頼を自分で壊す逆効果の打ち手です。これらは会員が通い続ける理由そのもので、削った瞬間に退会という形で何倍にもなって返ってきます。先に見直すべきは、24時間稼働だからこそ効果の大きい光熱費や、安定期にも惰性で続けている費目です。そして会員数が損益分岐を割ったときは、値下げで限界利益を削るより先に、退会を止めて損益分岐の約270人へ戻すのが順番です。

減らせない固定費(装置産業の信頼)

  • 清掃・衛生

    無人ジムは清潔さがそのまま店の評価になります。清掃の頻度を落とすと退会で跳ね返り、節約した額を上回る会員数を失います。装置産業の信頼を保つための固定費として守ります。

  • 防犯・入退館の認証

    スタッフがいない時間帯の安全は、入退館の認証・防犯カメラ・緊急通報で担保します。事故やトラブルでの信頼低下は、レバレッジを支える会員数の土台ごと崩します。ここは削れません。

  • マシンの保守・更新

    使いたいマシンが故障している状態は、退会の直接の理由になります。重い初期投資で入れた装置を稼働させ続ける保守は、利益の源である稼働率を守る固定費です。

見直せる固定費(24時間稼働ゆえ効く)

  • 24時間稼働の光熱費契約

    24時間動かす業態だからこそ、電力契約の見直し・空調の運転設計・照明のLED化や人感センサー化の効果が大きい費目です。会員へのサービスを落とさずに固定費を軽くできます。

  • 開業期から安定期への広告配分

    損益分岐を超えてレバレッジ帯に入ったら、有料広告を絞り、紹介・看板・Googleビジネスプロフィールへ比重を移せます。開業期に必要だった広告量を、安定期もそのまま続ける必要はありません。

  • 使っていないリース・サブスク

    マシンリース・音楽配信・ソフトウェアなどの月額は、会員数に連動しない定額が固定費に紛れがちです。更新の時期ごとに棚卸しして、使っていない契約を落とします。

無人運営に必要なシステムや防犯・トラブル対応など、運営の実務は24時間ジムの無人運営で、損益分岐へ会員を戻すための集客はジムの集客方法で解説しています。

よくある質問

Q. 24時間ジムは何人会員がいれば黒字ですか?
固定費の水準で変わりますが、月会費8,500円・固定費約230万円のモデルでは、損益分岐はおよそ会員270人です。無人で変動費がほとんどない固定費型なので、ここを超えると会員1人の月会費がほぼそのまま利益に積み上がります。逆に届かないと、24時間ぶんの光熱費とマシンの償却が丸ごと赤字になります。損益分岐を最短で超え、そこから離さないことが黒字化の最優先課題です。
Q. 24時間ジム・無人ジムの利益率はどのくらいですか?
簡易営業利益率はモデルケースで約28%が目安です。無人運営で人件費を売上の1割前後(約12%)に抑えられるのが効いています。ただしこれは、重い初期投資の減価償却やオーナー報酬・借入返済を差し引く前の数字です。会計上の業界指標として、J-Net21(中小機構)のフィットネスクラブ損益イメージでは営業利益率6.7%が示されており、控除前の本記事の数値とは前提が異なります。会員数が損益分岐に届かなければ赤字になり、坪効率と継続率で実際の利益率は大きく変わります。
Q. なぜ利益率が28%と6.7%でこんなに違うのですか?
差は「重い初期投資の減価償却と、借入の返済を引いた後かどうか」です。本記事の約28%は、人件費が低い固定費型ゆえに高く見える簡易値で、マシンや内装、24時間セキュリティの償却を費用に入れる前の数字です。一方、J-Net21(中小機構)が示すフィットネスクラブの会計上の営業利益率は約6.7%で、これらを費用計上した後の水準です。どちらかが間違いというより、装置をどれだけ会員の利用で回収できているかで、見かけの利益率と実際の手残りが分かれます。
Q. 無人運営でも本当に利益は出ますか?
損益分岐の約270人を超えれば、無人運営は人件費が低いぶん利益が出やすい構造です。固定費型なので、超えた先では会員1人の月会費がほぼ丸ごと利益に乗ります。ただし初期投資が重く、回収には3〜7年かかります。利益が出始めても回収が終わるまで手残りは薄く、清掃・防犯・マシン保守を怠ると信頼低下で会員が減り、レバレッジそのものが崩れます。
Q. 坪数はどう決めればよいですか?
商圏で集められる会員数から逆算します。坪あたり会員数の目安が約10人なので、例えば30坪なら会員300人が物差しになり、損益分岐の270人をわずかに超えられる計算です。20坪では200人が目安で、満員でも損益分岐に届きません。商圏の人口や競合から見て坪数×10の会員が非現実的なら、坪数を上げて天井を引き上げるか、固定費の軽い設計に変えます。先に物件を決めて会員数を祈る順番が、最も典型的な失敗です。
Q. 近隣に競合ができて価格競争になったら、値下げすべきですか?
固定費型では、値下げは慎重に判断します。月会費8,500円のモデルで500円下げると、会員400人なら月20万円・年240万円の利益が直接消えますが、値下げで会員が同じだけ増えるとは限りません。損益分岐を超えた会員の月会費はほぼ丸ごと利益なので、値下げはその限界利益をそのまま削ります。24時間ジムの競争力は価格だけでなく、マシン構成・清潔さ・混雑しにくさ・通いやすい立地でも変わります。退会を減らす運営品質への投資のほうが、固定費型では利益を守りやすい場面が多くなります。
Q. 会員が損益分岐に届かないときは、何から手を打つべきですか?
順番が大切です。固定費型は損益分岐を割ると赤字が一気に膨らむため、まず退会を止めます(混雑・清潔さ・故障の解消)。次に体験・見学から入会への転換率を直し、最後に新規集客の量を増やします。広告費の積み増しから入ると、穴の空いたバケツに水を注ぐ形になりがちです。値下げは限界利益を削ってレバレッジを失うため、立て直しの局面では原則使いません。退会を止めて損益分岐の約270人へ戻すのが先です。

利益と開業資金・回収の一体設計

24時間ジムの利益率は、重い初期投資をいくらで組み、どれだけ早く回収するかと一体です。初期投資が小さいほど損益分岐の会員数も下がり、レバレッジ帯へ早く届きます。資金の組み方と回収の前提は 24時間ジムの開業資金 に、本部に加盟する場合と個人で開業する場合の利益率・収益構造の違いは 無人ジムフランチャイズの比較 にまとめています。

データ出典・注記

  • 利益率・会員数・坪効率・人件費比率・継続率などの数値は、業界誌 Fitness Business・各社公開情報・公的統計をもとに 2026年5月時点で集約した業界目安です
  • 本記事の簡易営業利益率 約28% は、無人運営で人件費を抑えた前提で、重い初期投資の減価償却・借入返済・オーナー報酬を差し引く前の簡易的な利益率です。会計上の業界指標として、J-Net21(中小機構)のフィットネスクラブ損益イメージ(東京商工リサーチ「TSR中小企業経営指標」ベース)では営業利益率6.7%が示されており、控除前の本記事の数値とは前提が異なり単純比較できません
  • 会員数別の収支試算は、月会費8,500円・固定費月約230万円という仮定モデルです。立地・坪数・マシン構成・FC本部の有無で実数は大きく変動し、特定の店舗の実績を示すものではありません
  • 坪あたり会員数 約10人は、30〜50坪規模の標準的な24時間ジムのモデル前提から置いた目安で、商圏・営業時間・マシン構成により変わります。坪数×10は会員数の上限のおおよその物差しであり、達成を保証するものではありません
  • 初期投資(自力3,000万円台〜・FC型8,000万円〜1億円規模)と投資回収(3〜7年)は業界目安です。FC本部別の加盟金・ロイヤリティ・条件は本部によって大きく異なるため本記事では扱いません。各本部の公式資料で確認してください
  • コスト管理や立て直しの考え方は一般的な経営の目安で、効果は商圏・運営状況により異なります。特定の改善幅や黒字化を保証するものではありません