キックボクシングジムのトレーナーの年収はいくらですか？

雇われのインストラクター・トレーナーは、勤務形態にもよりますが社員で年収約300〜400万円が一つの目安とされ、求人では月給20万円台前半〜30万円前後が中心で、店長・幹部候補は30万円台もあります。自分のジムを開いてオーナーになると土台が変わり、指導の中心に立つ兼トレーナー型では会員120人・月会費11,000円のモデルケースで税引前約684万円が目安、税・社会保険を引いた手取りは概ね470〜500万円程度です。

雇われトレーナーとオーナーの年収はなぜ違うのですか？

数字の正体が別だからです。雇われの年収は「ジムが看板と枠の範囲で払う給料」で、自分のファンや指導力が伸びても給料には反映されにくい仕組みです。オーナーの年収は「会費の売上から経費を引いた取り分」で、自分の指導力・知名度・会員コミュニティがそのまま会員数と継続率になり、取り分に直結します。検索で出てくる「キックボクシングジム年収」の多くは雇われ側の給料で、オーナーの取り分とは計算の土台が異なります。

開業して何年で年収が出ますか？

会員獲得のペースしだいです。損益分岐の会員数（モデルケースで固定費回収が約76人、営業黒字化が約87人）を超えるまでは取り分が出にくく、立ち上げ期はリング・防音などの設備返済と並走して持ち出しになりがちです。開業準備から集客を仕込み、1〜2年目に損益分岐を超え、2〜3年目以降にモデル水準の年収へ近づくのが現実的な目安です。損益分岐の会員数の算出根拠は収益・損益分岐の記事にまとめています。

オーナーが指導に立てなくなったら年収はどうなりますか？

キックボクシングジム固有のリスクです。オーナー個人の指導力・知名度で会員が付いている場合、オーナーが怪我や体調不良でレッスンに立てないと会員が離れ、年収が一気に止まることがあります。これを避けるには、自分が抜けても回る指導体制（トレーナーの採用と指導の標準化）を早めに作り、ジムのファンを「オーナー個人のファン」から「ジムとコミュニティのファン」へ広げておくことが、年収を安定させる分かれ目になります。

なぜトレーナーを増やすと手取りが減るのですか？

人件費が有人業態で最も大きな固定費だからです。会員数と客単価が同じままなら、指導を任せるトレーナーが増えるほど給料の支払いが増え、オーナーの取り分は減ります。増員でクラスを増やし会員数が伸びれば利益も増えますが、会員が伴わない増員は手取りを削ります。会員数が少ない段階では、オーナー自身が指導に入る兼任型のほうが取り分は残ります。

複数店舗で年収1,000万円は可能ですか？

試算上は店舗を増やすほど積み上がりますが、1,000万円は簡単ではありません。経営専念型（1店舗あたり営業利益17万円）を基準にすると、3店舗で年間約612万円が計算上の目安です。1,000万円に届かせるには、さらに店舗を増やす、パーソナルや物販で客単価を上げる、オーナーが指導に入って人件費を抑えるなどの組み合わせが要ります。これは役員報酬・法人税・社会保険・統括コストを引く前の営業利益の合計で、2店舗目以降は採用・統括の手間や赤字店のリスクも加わります。

KICKBOXING / TRAINER & OWNER INCOME

キックボクシングジムのトレーナー年収は、独立したらどう変わるか

雇われのキックボクシングトレーナーは社員で約300〜400万円が目安です。自分のジムを開くと数字の土台が変わり、指導の中心に立てば兼トレーナー型で税引前約684万円、指導を雇って経営に専念すると1店舗の取り分は約204万円に下がり、複数店舗で約612万円へ積み上げます。求人に並ぶ「給料」とオーナーの「取り分」は別の計算です。

そして、この年収の天井を決めるのはマシンでもリングの設備でもなく、指導者個人の指導力・知名度・会員コミュニティという無形資産です。会員120人・月会費11,000円のモデルケースで、雇われから独立までの年収のラダーと、指導力を取り分に変える仕組みを一通り整理します。

雇われトレーナー: 約300〜400万円
兼トレーナー型オーナー: 約684万円
経営専念型(1店舗): 約204万円
経営専念3店舗: 約612万円

雇われは社員年収の目安、兼トレーナー型は税引前の取り分（自分の労働対価を含む）、経営専念型は営業利益（役員報酬の原資）の目安です。オーナー側は税抜・モデルケースの試算で、年収を保証するものではありません。

監修: 山本貴大（店舗マーケティング専門家）／　公開日: 2026年6月9日　／　数値はモデルケース・目安

雇われ・兼任オーナー・経営専念｜独立で年収はこう積み上がる

「キックボクシングジムトレーナー年収」で出てくる数字の多くは、雇われトレーナーの給料です。そこから自分のジムを持つと、年収は一直線ではなく分岐しながら積み上がります。指導に入る兼トレーナー型は1店舗で取り分が大きく、経営専念型は1店舗の取り分を抑えて店舗数で稼ぎます。雇われから独立までの段階を、額の出方とあわせて一枚で並べます。

段階	働き方	年収の出方（仕組み）	年収の目安
雇われトレーナー	ジムに雇用・歩合のインストラクター	ジムの看板と与えられた枠の範囲で給料が決まる。自分のファンが増えても給料には反映されにくい	約300〜400万円
副業・週末スタート	間借り・レンタルスペースで週末中心	会費から場所代を引いた残りが取り分。自分の生徒を少人数から持つ助走段階	軌道後年数十万円〜（副収入レベル）
兼トレーナー型オーナー	自分のジムを開き、指導の中心に自分が立つ	売上−経費が取り分。自分が教えるぶん人件費が浮き、取り分は最も大きい	約684万円（税引前）
経営専念型・複数店舗	指導はトレーナーに任せ、自分は経営に回る	各店の営業利益を積み上げる。1店舗の取り分は小さいが店舗数で伸ばす	1店舗約204万円 → 3店舗約612万円

副業・週末スタートは、ファイトマネーだけでは生計を立てにくい現役・引退選手が、リスクを抑えて自分の生徒を持ち始める入口として選ばれます。各段でなぜこの額になるのか、まず雇われの天井の正体から見ていきます。

年収の天井を決めるのは、設備でなく指導者個人の価値｜指導力・知名度・コミュニティ

キックボクシングジムの年収の上限を決めるのは、マシンの台数でも、自分が立てられるレッスンのコマ数でもありません。決め手になるのは、指導者個人の指導力・知名度・会員コミュニティの濃さという、形のない資産です。キックボクシングは設備で差がつく業態ではなく、「誰が教えるか・どんな空気の場か」で会員が集まり、続けるかどうかが決まる、人で選ばれる労働集約業態だからです。同じ会員120人でも、指名や口コミ、会員同士のつながりが強いジムは退会が少なく、それがそのまま年収の上限を押し上げます。

ここに、雇われトレーナーの年収が頭打ちになる理由があります。雇われは、ジムの看板と、与えられたクラスの枠の中で給料が決まります。自分の指導でファンが増えても、知名度が上がっても、その価値はジムに溜まり、給料には反映されにくい仕組みです。技術を磨くほど「自分の価値」と「もらえる給料」の差は開いていきます。これが、約300〜400万円という雇われの天井の正体です。

この天井を超える道が、自分のジムを持つことです。自分の指導力・知名度・コミュニティを、給料という形でジムに預けるのをやめ、丸ごと自分の会費収入に変える。雇われが「ジムの価値の一部」だったのに対し、オーナーは「自分の価値がそのまま年収になる」立場へ移ります。

この構造は、人を置かないことを収益の柱にする無人ジム（24時間ジムや格安ジム）とはちょうど逆向きです。無人ジムが「人件費をゼロに近づけて会費を積む」のに対し、キックボクシングは人こそが価値であり、人こそが年収の源泉です。だからこそ、誰がどう教えるかの設計が、そのまま年収の設計になります。

求人の平均は「給料」、独立後は人件費を引いた「取り分」

雇われの年収は給料、独立後の年収は「売上−経費＝取り分」で、計算の土台が違います。さらにキックボクシングのような有人指導の業態には固有の事情があります。トレーナーの人件費が、オーナーの取り分を直接削るのです。オーナーが指導に入るほど人件費が浮いて取り分が増え、指導を任せるほど取り分が減ります。両者の数字の正体を並べます。

	雇われトレーナー（給料）	オーナー（取り分）
年収の正体	ジムが払う給料（看板と枠の範囲で決まる）	会費の売上から経費を引いた取り分
人件費の扱い	自分の給料がジムの経費	自分が指導に入れば人件費が浮き、トレーナーを雇うほど取り分が削れる
指導力・知名度の反映	自分のファンが増えても給料に直結しにくい	指名・口コミ・コミュニティの濃さが会員数と継続率になり取り分に直結
社会保険・税	給料天引き・ジムと折半	取り分から自分で全額納める（国民健康保険・国民年金）

「人件費が取り分を削る」というこの関係は、人を置かない無人ジムにも、リフォーマーなどの設備償却が経費を圧迫するピラティスにもない、有人指導業態だけの取り分の出方です。取り分から所得税・住民税・国民健康保険・国民年金を引いた残りが手取りになり、個人事業主か法人かでも変わります。次に、この取り分が具体的にいくらになるかを月次の収支で見ます。

自分のジムを持つと、取り分はいくらになるか

会員120人・月会費11,000円・月商132万円（税抜）のモデルケース。オーナーがどれだけ指導に入るかで取り分が変わります。

兼トレーナー型（自分が指導の中心）

月商: ¥1,320,000
経費: ▲¥750,000
オーナーの取り分（月）: ¥570,000

年間（税引前）: 約684万円
手取り目安: 約470〜500万円

オーナーが指導の中心に立ち、雇用トレーナーは補助に絞る形です。自分の指導力で会員を支えるぶん人件費が圧縮され、取り分は最も大きくなります。一方、自分が立てるレッスンの数だけ会員を見られるので、規模の上限は体力と時間に縛られます。

経営専念型（指導はトレーナーに任せる）

月商: ¥1,320,000
経費: ▲¥1,150,000
営業利益（月）: ¥170,000

年間営業利益（税引前）: 約204万円
手取り目安: 役員報酬の設定による

オーナーが指導しないぶん、看板に立てるトレーナーを厚めに雇う必要があり、1店舗の取り分（営業利益）は小さくなります。この営業利益が役員報酬の原資で、複数店舗を持って積み上げる前提の形です。

兼トレーナー型は取り分が大きい一方、自分が指導に入るぶん見られる会員数に上限があります。経営専念型は1店舗の取り分こそ小さいものの、複数店舗化で年収を伸ばす設計に向きます。この取り分が成り立つ前提になる営業利益率（モデルケースで約28%）や、損益分岐の会員数の算出は収益・損益分岐の記事にまとめています（本ページは額、収益記事は率で扱います）。

多店舗で年収を伸ばす場合の試算

2店舗目以降は、看板に立てるトレーナーに現場を任せ、オーナーは各店の営業利益を積み上げます。経営専念型（1店舗あたり営業利益17万円）を基準にした試算が下の表です。表の金額は営業利益の合計で、ここから役員報酬・税・統括コストを引きます。あくまで単純試算で、店舗が増えるほど採用・品質管理・統括の手間が加わります。

店舗数	月間営業利益	年間営業利益（税引前）
1店舗	¥170,000	約204万円
2店舗	¥340,000	約408万円
3店舗	¥510,000	約612万円

ここで注意したいのが、キックボクシングは人で選ばれる業態だという点です。看板トレーナーをそのまま雇って各店に置けるとは限らず、各店に「会員が付くトレーナー」を育てられるかが、多店舗化の成否を分けます。1店舗の運営が安定しないまま店舗を増やすと、会員の付かない店を抱えて全体の年収が下がります。複数店舗化は、1店舗目で損益分岐と継続率の設計を固めてからが原則です。

独立直後は年収が一度下がる｜設備返済と並走するV字、そして自分が倒れると止まる属人性

独立した瞬間から、モデル水準の年収が出るわけではありません。会員ゼロから集客を積み上げ、損益分岐（モデルケースで固定費回収が約76人、営業黒字化が約87人）を超えるまでは取り分が出にくく、年収はいったん下がってから回復するV字を描きます。キックボクシング固有の事情は、このV字が、リング・防音・床補強といった設備投資（回収の目安は3〜6年）の返済と並走することです。立ち上げ期は、赤字の月数と月次赤字に設備返済を足した運転資金を、開業資金とは別に厚めに用意しておくと、年収が出るまでの谷を乗り切りやすくなります。

もう一つ、キックボクシングならではの年収リスクが、オーナー＝看板トレーナーへの属人性です。自分の指導力や知名度で会員が付いているほど、その強みは裏返ると弱点になります。怪我や体調不良でオーナー本人がレッスンに立てなくなると、会員が離れ、年収が一気に止まります。人で選ばれる業態であることが、そのまま「人が抜けると止まる」リスクと表裏なのです。

これを防ぐ鍵は、自分が抜けても回る指導体制をつくることです。トレーナーを採用して指導を標準化し、ジムのファンを「オーナー個人のファン」から「ジムとコミュニティのファン」へ広げておく。属人性を下げておけるかどうかが、軌道に乗ったあとの年収の安定を分けます。設備投資の内訳や、谷を越えるための資金調達は開業資金の記事で確認できます。資金計画や事業計画の組み立てに不安があれば、無料相談で個別に整理できます。

指導力を年収に変える3つのレバー｜客単価・コミュニティ継続率・兼任度

「強さだけでは食えない」とよく言われますが、問題は強さの有無ではなく、指導力を年収に変える仕組みがあるかどうかです。キックボクシングには、その変換を効かせる固有のレバーが3つあります。

LEVER 1

客単価｜月会費に打撃系固有の収益を上乗せする

月会費だけでなく、マンツーマンのパーソナル指導、グローブ・バンテージ・マウスピースなどの物販、試合に出る会員の大会参加サポートを重ねると、1人あたりの売上が上がります。打撃系は道具と「試合に出たい」需要があるぶん、会費以外の収益源を作りやすい業態です。同じ会員数でも、この上乗せが年収の差を生みます。

LEVER 2

継続率｜コミュニティを育てて乗り換えられにくくする

キックボクシングは設備で選ばれる業態ではなく、「誰と・どんな空気で打ち込めるか」で続けてもらう業態です。会員同士やトレーナーとの関係性が濃いほど退会が減り、退会が1人減るぶん月会費×在籍月数の売上が残ります。新規を追い続けるより、コミュニティで続けてもらうほうが、同じ集客でも取り分が積み上がります。

LEVER 3

兼任度｜自分が指導に立つほど人件費が浮く

人件費は有人業態で最も重い固定費です。オーナーが指導に入るほど雇用トレーナーを減らせて取り分が増え、自分が経営に回るほど指導を雇って補うぶん取り分が減ります。会員数が同じままトレーナーだけ増やすと取り分は削れるので、増員はクラスと会員を増やす見通しが立ってから決めます。

マシン系の技術資格が単価の根拠になるピラティスや、養成講座で労働から抜けるヨガとは、年収の伸ばし方が違います。キックボクシングは、打撃系固有の収益源とコミュニティ、そして自分が指導に立つかどうかで、指導力を取り分に変えます。

年収を落とすつまずき｜競技力があっても取り分が削れるとき

競技力や指導力が高くても、経営の組み立てがずれると取り分は削れます。多いのは、退会の放置、安易な値下げ、設備の過剰投資、体験から入会への導線の欠落、そしてオーナー一人への属人化です。自店に当てはまるものがないか、取り分（額）がどう削れるかという視点で確かめてみてください。

退会を放置している

継続率を数字で追わず、辞めた人数を把握していない。コミュニティが薄いまま新規だけ追うと、月会費×在籍月数ぶんの取り分が静かに消えます。
価格競争に巻き込まれている

キックボクシングは安さで選ぶ業態ではないのに、近隣との値下げ合戦で月会費を削る。客単価が下がると、同じ会員数でも取り分が目減りします。
設備に過剰投資した

リング・サンドバッグ・内装にかけすぎて固定費が重くなり、損益分岐の会員数が上がる。黒字化が遠のき、取り分が出始める時期が後ろ倒しになります。
体験から入会への導線がない

「強さ」や指導力頼みで、体験会から入会につなぐ設計がない。指導力は集客を自動では生まず、入会が増えなければ取り分も増えません。
オーナー一人に属人化している

指導も看板も自分一人に依存し、自分が怪我や体調不良で立てないと会員が離れる。退会と返金で取り分が一気に止まります。トレーナー採用と指導の標準化で属人性を下げます。

雇われトレーナーとオーナーの違い

ここまでの整理を、雇われとオーナーの対比でまとめます。検索で出てくる「年収」の多くは雇われ側の給料で、オーナーになると収入の仕組みも、伸びしろも、背負うリスクも変わります。

	雇われトレーナー	ジムオーナー
年収の目安	約300〜400万円（社員）	兼トレーナー型で約684万円、経営専念は複数店舗で拡大
年収の天井	ジムの看板と給与体系の範囲	自分の指導力・知名度・店舗数しだいで上振れ
指導力の見返り	ファンが増えても給料に反映されにくい	指名・コミュニティが会員数と取り分に直結
負うリスク	低い（雇用される側）	開業資金・赤字・自分が倒れる属人リスクを負う
必要なもの	指導力・競技実績	集客・経営・資金の設計と、抜けても回る指導体制

よくある質問

Q. キックボクシングジムのトレーナーの年収はいくらですか？: 雇われのインストラクター・トレーナーは、勤務形態にもよりますが社員で年収約300〜400万円が一つの目安とされ、求人では月給20万円台前半〜30万円前後が中心で、店長・幹部候補は30万円台もあります。自分のジムを開いてオーナーになると土台が変わり、指導の中心に立つ兼トレーナー型では会員120人・月会費11,000円のモデルケースで税引前約684万円が目安、税・社会保険を引いた手取りは概ね470〜500万円程度です。
Q. 雇われトレーナーとオーナーの年収はなぜ違うのですか？: 数字の正体が別だからです。雇われの年収は「ジムが看板と枠の範囲で払う給料」で、自分のファンや指導力が伸びても給料には反映されにくい仕組みです。オーナーの年収は「会費の売上から経費を引いた取り分」で、自分の指導力・知名度・会員コミュニティがそのまま会員数と継続率になり、取り分に直結します。検索で出てくる「キックボクシングジム年収」の多くは雇われ側の給料で、オーナーの取り分とは計算の土台が異なります。
Q. 開業して何年で年収が出ますか？: 会員獲得のペースしだいです。損益分岐の会員数（モデルケースで固定費回収が約76人、営業黒字化が約87人）を超えるまでは取り分が出にくく、立ち上げ期はリング・防音などの設備返済と並走して持ち出しになりがちです。開業準備から集客を仕込み、1〜2年目に損益分岐を超え、2〜3年目以降にモデル水準の年収へ近づくのが現実的な目安です。損益分岐の会員数の算出根拠は収益・損益分岐の記事にまとめています。
Q. オーナーが指導に立てなくなったら年収はどうなりますか？: キックボクシングジム固有のリスクです。オーナー個人の指導力・知名度で会員が付いている場合、オーナーが怪我や体調不良でレッスンに立てないと会員が離れ、年収が一気に止まることがあります。これを避けるには、自分が抜けても回る指導体制（トレーナーの採用と指導の標準化）を早めに作り、ジムのファンを「オーナー個人のファン」から「ジムとコミュニティのファン」へ広げておくことが、年収を安定させる分かれ目になります。
Q. なぜトレーナーを増やすと手取りが減るのですか？: 人件費が有人業態で最も大きな固定費だからです。会員数と客単価が同じままなら、指導を任せるトレーナーが増えるほど給料の支払いが増え、オーナーの取り分は減ります。増員でクラスを増やし会員数が伸びれば利益も増えますが、会員が伴わない増員は手取りを削ります。会員数が少ない段階では、オーナー自身が指導に入る兼任型のほうが取り分は残ります。
Q. 複数店舗で年収1,000万円は可能ですか？: 試算上は店舗を増やすほど積み上がりますが、1,000万円は簡単ではありません。経営専念型（1店舗あたり営業利益17万円）を基準にすると、3店舗で年間約612万円が計算上の目安です。1,000万円に届かせるには、さらに店舗を増やす、パーソナルや物販で客単価を上げる、オーナーが指導に入って人件費を抑えるなどの組み合わせが要ります。これは役員報酬・法人税・社会保険・統括コストを引く前の営業利益の合計で、2店舗目以降は採用・統括の手間や赤字店のリスクも加わります。

データ出典・注記

オーナーの年収のモデルケースは30坪・会員120人・月会費11,000円・月商132万円（税抜）を前提とし、立地・客単価・会員数・継続率・人員体制により実数は大きく変動します。兼トレーナー型の取り分はオーナーの労働対価を含む税引前の取り分、経営専念型の約204万円は営業利益（役員報酬の原資）で、いずれも特定の店舗の実績を示すものではありません
兼トレーナー型の年間約684万円は、オーナーが指導の中心に立ち雇用トレーナーを補助（20万円）に絞った場合の値です。経営専念型はオーナーの指導分を雇用で補うためトレーナー人件費を60万円と厚く見込み、営業利益は17万円/月としています。営業利益率（約28%）の分解や損益分岐の会員数（固定費回収約76人・営業黒字化約87人）の算出根拠は収益・損益分岐の記事に記載しています
トレーナー年収ラダーと各段の年収は、上記モデルケースを前提にした目安です。立ち上げ期の期間や黒字化までの時期は集客ペースで前後し、副業・週末型の年収は規模で大きく変わります。特定の年収を保証するものではありません
「年収の天井を決めるのは指導者個人の価値」「オーナー＝看板への属人性」は業態特性の構造的な説明であり、モデルケースの数値とは別です。客層・継続のしやすさは男性中心・指導者の知名度が集客を左右する個人色の強い業態という前提に基づきます
月商・年商は税抜（消費税抜き）です。年商約1,584万円は課税売上1,000万円を超えるため、開業から一定期間を過ぎると消費税の課税事業者となり、納税分が手残りを圧迫します（インボイス登録の有無でも変わります）
手取り額は所得税・住民税・国民健康保険・国民年金（または社会保険）・法人税の負担により変わり、控除の条件でも上下します。個人事業主か法人かでも異なるため、具体的な試算は税理士・専門家にご確認ください
雇われインストラクター・トレーナーの年収約300〜400万円（求人で月給20万円台前半〜30万円前後が中心）は、求人情報や業界調査で示される一般的な水準の目安です。雇用形態・歩合・地域により幅があります
設備投資の回収目安3〜6年は業態の一般的なレンジで、立地・規模・営業形態により変動します。リング・防音・床補強の内訳は開業資金の記事を参照してください
複数店舗の年間試算は1店舗あたり営業利益17万円を単純に乗じた営業利益の合計で、役員報酬・法人税・社会保険・統括コスト・採用費・空室期間は含みません

次のステップ

収益・損益分岐

営業利益率約28%（モデルケース）の収益構造と、損益分岐の会員数（76人・87人）を月間収支モデルで解説

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